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2009年9月7日

調査対象の約85％が評点1.0未満に　日本木造住宅耐震補強組合

　日本木造住宅耐震補強事業者協同組合（小野秀男理事長）は8月27日、組合として現行の耐震診断法（一般診断法）を採用した2006年4月から、09年6月末までに実施した中古住宅の耐震診断結果を基にまとめた、「既存住宅の長寿命化に関する調査データ」を発表した。それによると、調査対象家屋の84.7％が評点1.0未満で「倒壊の可能性」があり、59.6％が評点0.7未満で「倒壊の可能性が高い」ことがわかった。

　調査は1950年から2000年5月までに着工された木造軸組工法の2階建て以下の建物1万2332件に行われ、平均築年数は27.9年。結果から把握できた建物強度推移では、建築基準法が改正された1981年から上昇を示し、特に1993年以降はユーザー側からの要求などが要因とみられる、耐震性能の高い建築がなされていることがわかった。