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2015年1月20日

住宅密集地でも液状化対策0K

　　　　　　〜大成建設、費用2〜3割安く〜

　大成建設は住宅密集地など追加工事が難しい場所でも、液状化の対策工事が実施できる技術を開発した。小型の重機を使って地盤を固めるセメントを注入する方法を工夫、地盤が弱いとみられる場所だけを固められるようにした。施工費は従来に比べて2〜3割程度安くなる。埋め立て地に造成された住宅地などで普及を図る。
　国内では住宅地が地震による液状化に見舞われる例が後を絶たない。阪神大震災では神戸市のポートアイランドにある住宅造成地で被害が拡大。東日本大震災でも千葉県浦安市で住宅が傾くなどの影響が広がった。地震によって造成前には予想しなかった揺れが起きたうえ、住宅密集地で重機などが入れず追加の液状化対策がしにくかったことも一因とみられる。
　新技術は小型の重機で地盤にセメントを入れ、地中で均一になるよう混ぜて、狙ったところをピンポイントで地盤改良できる。様々な方向で施工が可能で、住宅地の狭い場所でも工事できる。
　さらに地盤の強度などを感知するセンサーで地盤の硬軟に合わせてセメントの流入量などを変え、対策工事が不十分にならないよう工夫した。施工した翌日には地盤は固まり始め、1ヶ月ぐらいで液状化を防ぐのに十分な強度が得られる。
　大成建設は液状化の被害が起きた浦安市の住宅地で実証実験して効果を確かめた。今後は液状化対策だけでなく、豪雨による地滑り対策にも適用していく考えだ。

　　　　　2015年1月19日　日本経済新聞 夕刊